2016年5月19日(木)

米、自殺率１５年間で２４％増加

ニューヨーク・タイムズ　不況との関係示唆

　米国で５月が「心の健康月間」となることを受けて、政府機関の疾病対策センター（ＣＤＣ）は米国の自殺率（人口１０万人当たりの自殺者数）に関する調査結果を公表しました。１９９９～２０１４年の１５年間に、自殺率が１０・５から１３・０へと２４％も増加したことが分かりました。

　それによると同期間に、自殺率は男女とも１０～７４歳で上がっています。増加が最も顕著だったのは、男性は４５～６４歳、女性は１０～１４歳でした。（グラフ参照）

　自殺者の実数は、９９年に男性が２万３４５８人、女性が５７４１人だったのが、１４年はそれぞれ３万３１１３人、９６６０人でした。

　この結果について米紙ニューヨーク・タイムズ（電子版）は、この３０年で最悪の水準だと指摘。５０年代以来、変動がないか、減少傾向にあった中年の自殺者が増える傾向にあると警告しています。

　同紙はまた、「経済が悪化すると自殺が増え、良くなると減少する」とするＣＤＣの疫学者アレックス・クロスビー博士の分析を紹介。０６年以降、それ以前と比べて自殺率の伸びが２倍になっていることと、０８年に始まる金融危機を契機とした米国の不況との関係を示唆しています。　（山崎伸治）